利益相反（COI）の開示について

すべてのセッションにおいて、発表者は発表内容が利益相反に該当するか、
共同演者を含む発表者一人ひとりの利益相反状態の有無を以下「利益相反の判断の目安」を参考に
して判断してください。
どなたも該当しない場合には「開示すべき利益相反はありません」、
一人でも該当する場合には「開示すべき利益相反に関係する企業・団体は以下の通り」として、
報酬、研究費・寄付金、特許使用料、講演料・原稿料等に関する企業名を
発表時に開示をお願いします。

利益相反の判断の目安

発表研究に用いた薬剤・測定機器・器具・質問票・ソフト・システムと関連する、
または、それらの成果を利用する目的で関与する企業・法人組織・営利を目的とする
団体等（以下、当該企業等と略す）と、演題登録日から過去1年以内に以下に該当する
関係がある場合、「利益相反に該当する」と判断してください。

　A）当該企業等の役員、顧問職で報酬額が年間100万円以上
　B）当該企業等の全株式の5％以上の所有
　C）当該企業等からの特許権使用料が年間100万円以上
　D）当該企業等から支払われた日当や講演料の合計50万円以上
　E）当該企業等から支払われたパンフレットなどの執筆に対する原稿料が合計50万円以上
　F）当該企業等が提供する委託研究や共同研究の研究費総額が年間200万円以上
　G）当該企業等が提供する奨学寄付金総額が年間200万円以上
　H）当該企業等が提供する寄付講座に所属している場合
　I）その他、当該研究とは無関係な、当該企業等からの旅行や贈答品などの総額が5万円以上

＜開示例＞

研究倫理について

倫理的な配慮が必要な発表においては、その対応をご記載ください。