このたび、第13回日本早産学会学術集会を開催させていただく運びとなりました。大変、光栄なことと存じます。

「早産」は新生児死亡の重要な原因の一つであることは言うまでもございませんが、本学会はその「早産」を減らすための研究をすべく、2004 年に東京早産予防研究会として、故岡井崇昭和大学産婦人科教授を代表世話人として発足しました。参加施設の全国規模への拡大に伴い、2014年より日本早産予防研究会に、さらに、2017 年からは日本早産学会と発展いたしました。年々、学術集会の参加者も増え、関心が高まっていることがうかがわれます。

今回は、「切迫早産治療のリテラシー ～何をするのか、どこまでやるか～」をテーマとして掲げました。日本は世界でもトップクラスの周産期死亡率の低さを誇り、早産の予防、すなわち切迫早産治療に力が注がれていることがうかがわれます。一方で、日本では切迫早産治療の中心となってきたβ作動薬が、2013年に欧州医薬品局により経口剤の承認が取り消され、注射剤の使用が制限されるなど、日本と海外の切迫早産治療の差が見直されるようにもなりました。投薬、安静など、様々な「妊娠期間を延長する医療」が施されますが、改めて、何をするのがより有効で、かつ、どこまでやるのが母体に有害な作用を起こさなくて済むか、様々な角度から、考えていく場になればと思います。

限られた時間の中で少しでも多くの情報を得られるよう、今年は医師だけでなく助産師やコメディカルの関心も集められるような企画を準備しています。参加者の皆様方が、より多くの意見交換ができるような、実りのある学術集会となるようにしたいと存じます。多くの皆様方のご参加をお待ち申し上げます。