COIに関する掲示
学会員、非学会員の別を問わず、すべてのセッションのご発表時に開示が必要になります。
下記いずれかの規定のCOIスライド（またはポスター）を提示してください。発表時に口頭での説明は不要です。
すべての筆頭発表者は利益相反状態について、発表スライドの1枚目または2枚目（タイトルスライドの前または後）に、下記のいずれか該当する開示をしてください。
スライドでの発表者の方
ポスターでの発表者の方
申告すべきCOI状態がない場合
ポスターの末尾に「演題発表に関連し、開示すべきCOI関係にある企業などはありません。」と記載してください。
申告すべきCOI状態がある場合
ポスター掲示部分の末尾に、下記にある①～⑨までの項目を開示してください。
【例】
演題発表に関連し、開示すべきCOI関係にある企業などとして、
| ①役員・顧問 | なし | ②株保有・利益 | なし |
|---|---|---|---|
| ③特許使用料 | なし | ④講演料 | なし |
| ⑤原稿料 | なし | ⑥受託研究・共同研究費 | ○○製薬 |
| ⑦奨学寄付金 | ○○製薬 | ⑧寄附講座所属 | ○○製薬 |
| ⑨贈答品などの報酬 | なし |
自己申告が必要となる基準
（一般社団法人日本心身医学会「医学研究の利益相反（COI）に関する管理ガイドライン」の第2条より抜粋、全ての学会は同じフォームでご回答ください。）抄録登録時から遡って過去３年間以内の筆頭発表者のCOI 状態が、一つの企業・組織や団体から得ている利益が下記の場合。
- 役員、顧問職報酬：年間100万円以上
- 保有株式による利益（配当、売却益の総額）：100万円以上あるいは当該全株式保有率：5％以上
- 特許権使用料：年間100万円以上
- 会議の出席（発表）に対する日当（講演料など）：年間合計50万円以上
- 原稿料：年間合計50万円以上
- 研究費（受託研究費、共同研究費など）：年間総額100万円以上（申告者が実際に使途を決定し得る研究契約金で実際に支払われた年間総額）
- 奨学（奨励）寄附金：年間総額100万円以上（申告者が実際に使途を決定し得る寄附金で実際に割り当てられた年間総額）
- 企業・組織や団体が提供する寄附講座に申告者らが所属している場合：年間総額100万円以上（実質的に使途を決定し得る寄附金で実際に割り当てられた年間総額）
- その他、研究とは直接無関係な旅行、贈答品などの提供：年間総額5万円以上
ただし、6、7については、すべての申告者は所属する部局（講座、分野）あるいは研究室などへ関係する企業や団体などから研究経費、奨学寄附金などの提供があった場合に申告する必要がある。
申告すべきCOIが「ある」の場合には、「筆頭発表者のCOI 申告書」（様式3）をご記入の上、運営事務局までお送りください。申告書は日本心身医学会ホームページ ー利益相反（COI）ページ掲載から様式３のダウンロードをお願いいたします。
日本心身医学会「医学系研究の利益相反（COI）に関する管理ガイドライン」は、2022年に改定となっています。詳しくはホームページを参照下さい。