2014年9月13日（土）～14日（日）に、TOC有明コンベンションホール（東京・有明）にて第５２回学術総会を担当させていただくこととなりました。 　本学術総会のテーマは「エビデンスに基づく意思決定　〜医療・病院管理学の役割〜」と致しました。政策レベルや、病院における経営判断など、医療に関連した様々なレベルの意思決定において、データやエビデンスを利用できる環境が整ってきました。例えば、DPCデータは2003年の本格導入からすでに１０年余が経過し、急性期医療における質や効率性の担保ならびに政策誘導といった政策レベルでの利用が可能であるとともに、急性期病院の経営状態の可視化や課題抽出、改善策の立案を支援するツールとして、本学会の多くの会員が研究ならびに実務で利用しているところです。 　また、医療技術評価（Health Technology Assessment, HTA）についても新たな展開を迎えています。医療技術評価とは、医薬品・医療機器等の医療技術を対象として、医学的・社会的・経済的･倫理的な問題をシステマティックに整理し、意思決定に反映させるものです。古くは1972年の米国議会技術評価局(OTA)においてがん検診やワクチン接種などの医療分野の課題も取り上げられていましたが、最近では1999年に設立された英国のNICEは多くの高額薬剤・機器等について償還に否定的な結論を下していることで、物議をかもしています。わが国においては公的なHTA機関は存在せず、また、特に経済評価の利用は立ち遅れていましたが、2011年よりワクチンの定期接種化を巡る検討においては経済評価が公式に考慮されることとなり、また、医薬品や医療機器の価格設定等においても2016年度からの試行的導入に向けた検討が着実に進んでいます。医療技術評価における研究手法の標準化ならびに政策利用の在り方に関する検討には、本学会員が深く関わっています。 　今回の学術集会では、上記のテーマも含め、様々なレベルでの意思決定において本学会が果たすべき役割についてディスカッションできる場を持ちたいと思っています。学会員の先生方のご協力をいただきながら全力で取り組んでいく所存ですので、ご支援のほどよろしくお願い致します。